動画配信を扱う会社に就きたいなら

動画配信サービスの契約をしている方は多いのではないでしょうか。毎月定額を払えば、何万本という動画を見ることができるサービスで、対象タイトルであれば視聴数に制限もありません。アメリカでは2000年以降から定着していて、日本では、10年ほど遅れて視聴会員が増えるようになってきました。ビジネスとして盛り上がりを見せるようになってきた背景には、視聴者にとって映像コンテンツ調達へのハードルが下がったという理由があります。例えば、大手携帯キャリアは、以前より動画配信サイトを運営していて、現在はそれを進化させた定額制動画配信サービスを運営しています。もともとの会員から発展させた形なので新規の視聴者は少ないとも言われていますが、現在では500万人くらいの会員となりました。これだけの会員がいれば作品を見る人の絶対数は増えるので、コンテンツや、サービスを扱う会社自体も増えていきました。

動画配信サービスに参入している会社とは

2015年に世界最大手の動画配信サービス会社が日本でもサービスをスタートしたことにより、今や若者を中心に会員が爆発的に増え、トレンドとなりました。アメリカでは4人にひとりが視聴していると言われています。動画制作などに興味のある方であれば、こういった仕事に携わりたいと思うことがあるでしょう。現在のところ、テレビ局やTVメーカー、音楽レーベルや大手携帯キャリア、ECサイト会社などが参入しています。ただ、日本ではまだまだ新規ビジネスであると言えます。今後拡大していくことは間違いありませんが、今のところキャリア採用が一般的となっていて、新卒をほとんど受け入れていないことが現状です。動画クリエイターやアシスタントなどを契約社員やアルバイトとして経験してみて、スキルを身につけてから応募してみるという方法も良いでしょう。

動画配信サービス会社が求める人物像、スキルとは

映像や動画業界に未経験から就職・転職したいという人は少なくありません。どのようなスキルが必要なのか、何歳くらいが上限なのか、と知りたいこともたくさんあるでしょう。最近の傾向として、カメラの撮影技術だけ、動画の編集だけというように特定の何かだけスキルがあれば良いという人材はあまり求められていません。企画や制作、交渉、取材などマルチにこなせる人材が重宝されています。人物像としてはチャレンジ精神があってコミュニケーション能力の高い人、トレンドに敏感でニーズを的確に感じ取れる人などが向いています。ずっと会社にいるわけではなく、あちこち移動したり撮影したりすることもあり、残業も多い業界なので、体力も必要です。年齢的には40代くらいまでなら採用してもらえるでしょう。面接の際、自身の作った動画作品の提出を求められる場合があります。趣味レベルで良いので、何作品か用意しておくと良いでしょう。